Fujikura Ltd · TSE:5803
Fujikura — H1 FY2016 Earnings Presentation
43 slides from Fujikura's earnings presentation, Oct 28, 2016
Slide 1: 2016年度上期 決算説明会資料
２０１６年度上期 決算説明会資料 2016年10月28日
Slide 2: 決算概要説明・上期総括と下期取組み
取締役常務執行役員 伊藤 哲 Ⅰ.決算概要説明 取締役社長 伊藤 雅彦 Ⅱ.２０中期 初年度 １６年度上期総括と下期取組み
Slide 3: 2016年度 第2四半期(上期)決算
２０１６年度 第２四半期（上期）決算 2016年10月28日
Slide 4: 目次
目次 1. 2016年度上期決算概要及び年度予想 2. セグメント情報 3. 株主還元 1
Slide 5: 1. 2016年度上期決算概要及び年度予想
1. 0167 ERE FHRAFRERUFEPR F Fujikura
Slide 6: 2016年度上期決算概要及び年度予想
2016年度上期決算概要及び年度予想 （単位：億円） 2016年度 2015年度 2016年度 （公表値5.10） 下期 年度 上期 下期 年度 上期 上期 年度 予想 予想 売上高 3,452 3,333 6,785 3,052 3,248 6,300 3,300 6,900 （単位：億円） 営業利益 170 156 326 138 132 270 120 280 営業利益率 （%） 4.9 4.7 4.8 4.5 4.1 4.3 3.6 4.1 持分法投資損益 ▲2 ▲27 ▲29 0 5 5 4 11 経常利益 142 104 246 119 121 240 105 250 親会社株主に
Slide 7: 2016年度上期決算概要及び年度予想
2016年度上期決算概要及び年度予想 売上高は、円高と銅価下落の影響等により前年同期比減収。 営業利益、経常利益は、円高の影響により前年同期比減益。 当期純利益は、営業利益、経常利益の減少に加え、特別損失で事業構造改善 費用等、税金費用で過年度法人税等の計上により、前年同期比で減益。 年度予想についても、減益を見込む。 年度予想の営業利益は、円高の影響、スマートフォン向け需要の減少、建販・市 販市場の低迷等により、前回公表値対比で減益を見込むが、品種構成の改善 に加えて、エレクトロニクスカンパニーを中心とした固定費の変動費化等の内部 努力により、営業利益率では前回公表の4.1％
Slide 8: 2016年度上期 売上高の増減要因
2016年度上期 売上高の増減要因（前年同期比） 売上高 （単位：億円） 為替の 影響 ▲305 銅価の エネルギー 影響 エレクト 自動車 その他 ・情報通信 ロニクス 電装 3,452 ▲127 +43 +29 ▲4 ▲36 3,052 2015年度上期対比 ▲400 15年度上期実績 16年度上期実績 5
Slide 9: 2016年度上期 営業利益の増減要因
2016年度上期 営業利益の増減要因（前年同期比） 営業利益 （単位：億円） 為替の 影響 自動車 その他 ▲41 エレクトロ +5 電装 ニクス エネルギー ・情報通信 +15 170 ▲36 +25 138 2015年度上期対比 ▲32 15年度上期実績 16年度上期実績 6
Slide 10: 2016年度上期 特別損益及び税金項目
2016年度上期 特別損益及び税金項目 特別損益 （単位：億円） 2015年度 2016年度 上期 下期 年度 上期 営業利益 170 156 326 138 持分法投資損益 ▲2 ▲27 ▲29 0 経常利益 142 104 246 119 特別利益 5 22 27 1 事業構造改善費用17億円 訴訟和解金11億円 特別損失 15 86 101 31 税引前当期利益 133 38 171 90 タイの拠点で過年度法人税等 42 4 46 57 27億円費用計上 税金費用 非支配株主に帰属 5 7 12 15 する当期純利益 親会社株主に帰属する 85 28 113 18 当期純利益 7
Slide 11: B/S 主要項目(1)
B/S 主要項目（１） （単位：億円） 為替換算の影響▲299億円 16年3月末 16年9月末 増減 円高及び新興国通貨安の影響 16/3末 16/9末 〈資産〉 5,526 5,554 +28 TB 3.20 2.91 C元 17.41 15.16 流動資産 2,824 2,904 +80 ドル 112.62 101.05 現金及び預金 349 370 +20 受取手形及び 1,438 1,434 ▲4 売掛金 季節的要因によりエレクトロニク ス関連で増加 たな卸資産 792 842 +49 固定資産 2,702 2,650 ▲52 有形固定資産 1,799 1,779 ▲20 主に為替換算
Slide 12: B/S 主要項目(2)
B/S 主要項目（２） （単位：億円） 16年3月末 16年9月末 増減 負債純資産合計 5,526 5,554 +28 （内数 自己株式） （▲253） （▲45） （+208） 〈負債〉 3,346 3,622 +275 支払手形及び買掛金 737 742 +4 設備投資資金及びエレクトロニクスを 有利子負債 1,996 2,297 +301 中心とした運転資金増加に加え、 事業構造改善、自己株取得等で増加 その他流動負債 398 385 ▲13 〈純資産〉 2,179 1,932 ▲247 自己株消却 65百万株 株主資本 1,936 1,877 ▲58 自己株取得 12百万株 （内数
Slide 13: 2. セグメント情報
2. eF AUB F Fujikura
Slide 14: セグメント別業績推移及び予想
セグメント別業績推移及び予想 （単位：億円） 売上高 営業利益及び営業利益率 15年度 16年度 16年度 15年度 16年度 16年度 セグメント 増減 増減 上期実績 上期実績 下期予想 上期実績 上期実績 下期予想 76 75 ▲0 60 エネルギー・ 1,857 1,625 ▲231 1,770 情報通信カンパニー 4.1% 4.7% 0.6% 3.4% 70 26 ▲43 37 エレクトロニクス 848 718 ▲130 756 カンパニー 8.3% 3.6% ▲4.6% 4.9% 自動車電装 6 15 9 18 672 638 ▲33 645 カンパニー 0.8% 2.4% 1.6
Slide 15: エネルギー・情報通信カンパニー
エネルギー・情報通信カンパニー 16/上期は、円高及び銅価下落の影響により減収となったが、光ファイバ・光部品等の好調、品種構成の改善で 営業利益率は上昇。 16/下期は、季節要因でエネルギーが増収となるものの、円高の影響と品種構成の変化で営業利益率が低下。 （単位：億円） 売上高と営業利益率 エネルギー エネルギー 情報通信 営業利益率 16/上期は、銅価下落の影響により減収。 16/下期は、国内の建設電販の季節的要因や、ビス キャスからの事業移管により増収。 1, 857 1, 809 1, 770 情報通信 1, 625 16/上期は、光ファイバ・光部品等が好調だったが
Slide 16: エレクトロニクスカンパニー
エレクトロニクスカンパニー 16/上期は、主に為替の影響及びスマートフォン向けで需要が落ち込み減収となったが、固定費の変動費化等 に取り組み営業利益は確保。 16/下期は、FPCを中心に季節要因によるスマートフォン向け需要増で増収増益となる見込み。 （単位：億円） 売上高と営業利益率 FPC ＦＰＣ 16/上期は、為替の影響及びスマートフォン向け需 コ ネク タ 要が減少し減収。 その他 16/下期は、季節要因によるスマートフォン向け需要 営業利益率 増で増収を見込む。 コネクタ 848 756 16/上期は、スマートフォン向け需要が減少し減収。 764 718 16/
Slide 17: 自動車電装カンパニー
自動車電装カンパニー 16/上期は、為替の影響により減収となったが、新車種の立上げや構造改革による固定費削減効果により増 益。 16/下期は、欧州においてルーマニアからウクライナ/モルドバへの製造移管が進みコストが改善され、増益を 見込む。 （単位：億円） 売上高と営業利益率 自動車関連 営業利益率 16/上期は、為替の影響を除くと、好調な北米市場や 欧州における新車種の立ち上げにより増収。 アジア地区の構造改革により増益となった。 16/下期は、売上高は上期並みを見込むが、全体的 672 687 638 645 にコスト改善が進み、増益を見込む。 コメント 上段： 上期実績、
Slide 18: 不動産カンパニー
不動産カンパニー 不動産賃貸収入が引き続き収益に貢献 （単位：億円） 売上高と営業利益率 不動産 ■ 16/上期は、引続き安定して収益に貢献。 営業利益率 ■ 16/下期は、建物取得に係る一時費用で 減益を見込む。 54 53 51 50 コメント 上段： 上期実績、前年同期比 下段： 下期予想、上期実績対比 51.7％ 52.1％ 49.0％ 36.0％ 15/上 15/下 16/上 16/下予想 (参考値） 15
Slide 19: 設備投資及び減価償却費
設備投資及び減価償却費 （単位：億円） 2015年度 2016年度 2016年度 2016年度 予想 予想 上期 年度 上期 （10.28） （5.10） 設備投資 132 319 205 420 470 （内製造事業） 131 313 202 330 380 （内不動産事業） 0 6 2 90 90 減価償却費 133 266 124 290 300 （内製造事業） 124 248 116 270 280 （内不動産事業） 8 17 8 20 20 ※リース含む 16
Slide 20: 有利子負債、金融収支、フリーキャッシュフロー
有利子負債、金融収支、フリーキャッシュフロー （単位：億円） 2015年度 2016年度 上期 下期 年度 上期 有利子負債 1,972 1,996 1,996 2,297 金融収支 ▲8 ▲5 ▲13 ▲6 フリーキャッシュフロー 76 62 138 ▲185 17
Slide 21: 3. 株主還元
vl Fujikura
Slide 22: 利益還元
利益還元 20中期基本方針 配当性向 20%以上 2016年度予想 配当10.0円/株（中間5.0円/株、期末5.0円/株、29億円） 15年度実績 8.0円/株（中間4.0円/株、期末4.0円/株) （15年度対比2.0円増配） 自己株式の取得 12百万株/65億円（16年度上期実績） 16年度配当性向 28.6% 16年度総還元性向 107.6% 19
Slide 23: 20中期 初年度 16年度上期総括と下期取組み
２０中期 初年度 16年度上期総括と下期取組み “変わろう、そして未来につなげよう！20中期” 取締役社⻑ 伊藤 雅彦 2016年10⽉28⽇
Slide 24: 2020年度到達目標
引き続き「稼ぐ⼒」を 維持・強化 2020年度到達⽬標 • 営業利益率 7.0％以上 • 売上⾼ 9,000億円 • ROE 10%以上 • D/Eレシオ 40:60 (0.66倍) 1
Slide 25: 目次
⽬次 １. 16年度上期決算概要と通期予想 ２. 2020中期経営計画重点施策の進捗 ３. 17年度に向けた下期取組み ４. 利益配分について 2
Slide 26: 1. 16年度上期決算概要と通期予想
1. 1672 FERRERS Cie F Fujikura
Slide 27: 2016年度上期決算概要及び年度予想
（１）2016年度上期決算概要及び年度予想 （単位：億円） 2016年度 2015年度 2016年度 （公表値5.10） 下期 年度 上期 下期 年度 上期 上期 年度 予想 予想 売上高 3,452 3,333 6,785 3,052 3,248 6,300 3,300 6,900 （単位：億円） 営業利益 170 156 326 138 132 270 120 280 営業利益率 （%） 4.9 4.7 4.8 4.5 4.1 4.3 3.6 4.1 持分法投資損益 ▲2 ▲27 ▲29 0 5 5 4 11 経常利益 142 104 246 119 121 240 105 250 親会社
Slide 28: 2016年度上期決算概要及び年度予想
（2）2016年度上期決算概要及び年度予想 今上期は、厳しい環境下ではあったが、諸施策によ り期初の予想を上回る営業利益・経常利益を確保し た。⼀⽅、当期利益は過年度の要因により、未達と なった。 通期では、売上⾼は、為替の影響と⼤⼝顧客の需要 減にて期初予想に対し⼤きく減少予想も、営業利益 は諸施策により落ち込みを抑え、営業利益率は期初 予想4.1％に対し、4.3%を予想。 規模を追わず、収益率を重視 円⾼や⼤⼝顧客の需要が不透明といった環境下ではあ るが、稼ぐ⼒を維持・強化し、営業利益率を確保する。 5
Slide 29: 2. 2020中期経営計画重点施策の進捗
2. 2020 PRA 3 rte remotes F Fujikura
Slide 30: 2020中期経営計画重点施策と進捗
（1）2020中期経営計画重点施策と進捗 顧客価値創造型企業として 「⾼い収益⼒」と「強い新陳代謝⼒」を両輪に 将来性ある、未来に続く会社へ！ ①海外⼤⼿通信会社へのEPC・ 戦略顧客を深耕し、 サービス事業強化 戦略顧客の深耕 － 更なる事業の成⻑を図る。 ②戦略商品(SWR/WTC)投⼊による － 新たな事業機会を捉える。 海外重点顧客への展開 新規事業推進の体制強化 ファイバレーザ事業の取組み 新規事業創出の 重点分野 －より競争⼒を強化した製品の投⼊ － ⾃動⾞関連 スピードアップ － 産業⽤機器 －マーケティング強化 － 医療機器 ポートフォリオ、バリューチェー NTT・北
Slide 31: 海外大手通信会社へのEPC・サービス事業強化
（２）戦略顧客の深耕① 海外⼤⼿通信会社へのEPC・サービス事業強化 ○ 通信インフラ資材の製造・販売という枠を超えたビジネス展開 初期 現場 最終 材料購買 ⼟⽊⼯事 最終試験 宅内光 デザイン 測量 デザイン 倉庫管理 OSP施⼯ 完⼯図⾯ サービスイン 製品開発 ビル内 ⼯事 施⼯ メンテナンス トータルソリューションの提供 FTTH⼯事・製品を統合し、フルターンキーとして、コスト・品質・スケジュール・安全・ブランドを⼀括管理、提供 8
Slide 32: 戦略商品投入による海外重点顧客への展開
（3）戦略顧客の深耕② 戦略商品投⼊による海外重点顧客への展開 (Spider Web Ribbon/Wrapping Tube Cable) ○海外、特に北⽶において徐々に技術の認知、市場浸透が進む 光ケーブルの断⾯⽐較 外径で 37%、 64%の軽量化 従来品の1728⼼ケーブル⽐ 実現のためには⾼品質な 光ファイバを開発 9
Slide 33: ファイバレーザ事業の取組み
（４）新規事業創出のスピードアップ ファイバレーザ事業の取組み ○ より競争⼒を強化した製品の投⼊ ○ 中国/欧州へのマーケティング拡⼤・⼈員配置 来年以降の早期⿊字化⽬指す 10
Slide 34: NTT・北海道大学との共同研究
（５）オープンイノベーション NTT・北海道⼤学との共同研究 〜世界最⾼密度の光ファイバ開発〜 ○ 従来の光ファイバの100倍以上となる伝送容量 ハイビジョン映画数千本の情報を1秒で転送可能に 今回の光ファイバ 複数のコア それぞれに ６モード×１９コア 6種類の光 従来 ＝１１４チャネル マルチモード光ファイバ 例 ６モード×１コア ＝６チャネル 従来の光ファイバ １モード×１コア ＝１チャネル マルチコア光ファイバ 例 １モード×７コア ＝７チャネル 2020年代における実⽤化を⽬指す 5/16: 3者 共同プレスリリースより 11
Slide 35: 事業構造改革・経営改革①
（６）事業構造改⾰・経営改⾰① 国内電線事業構造改⾰ ○ (株)ビスキャス再編 再編により送配電事業をフジクラ本体へ移管 ○ (株)フジクラ・ダイヤケーブル(FDC)統合 ４⽉から製販統合会社としてスタート 合弁先とのシナジーの発現 国内電線事業の安定した収益確保のための、 さらなる構造改⾰を全社で推し進める 12
Slide 36: 事業構造改革・経営改革②
（７）事業構造改⾰・経営改⾰② 経営改⾰ ○ ガバナンス改⾰ －業務執⾏取締役への⼤幅な権限移譲による 意思決定のスピードアップ －取締役会の監督機能の強化による経営判断を ⽀える体制づくり ⇒17年6⽉株主総会で監査等委員会設置会社に 移⾏を検討中 ○ ⼈事制度改⾰ 事業環境・就労環境の変化に合わせた制度改⾰を検討 13
Slide 37: 3. 17年度に向けた下期取組み
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Slide 38: 17年度に向けた下期取組み
（１）17年度に向けた下期取組み エネルギー・情報通信カンパニー – 光ファイバ： 旺盛な世界全需への迅速な対応 – エネルギー事業： • EPC事業の強化 • 国内電線事業の、さらなる構造改⾰の推進 エレクトロニクスカンパニー – 次年度モデルへの確実な対応 ⾃動⾞電装カンパニー – LCC（ウクライナ/モルドバ）製造拠点の確実な⽴上げ – 中国⺠族系ビジネスの展開 17年度のさらなる成⻑に向けて活動を加速 15
Slide 39: 4. 利益配分について
4. Film AcAICDUT F Fujikura
Slide 40: 利益配分 基本方針
（１）利益配分 基本⽅針 バランスを考えた利益の配分を実施 成⻑事業への重点投資（次の成⻑） 財務体質の改善（⾃⼰資本⽐率、D/Eレシオ） 機動的な⾃⼰株式の取得 ⼀株当たり利益の向上 安定配当の実施 配当: 中間5.0円/株、期末5.0円/株を予定（合計10円/株） 17
Slide 41: 顧客価値創造型企業として、 「⾼い収益⼒」と「強い新陳代謝⼒」を 両輪に、 将来性ある、未来に続く会社へ！
顧客価値創造型企業として、 「⾼い収益⼒」と「強い新陳代謝⼒」を 両輪に、 将来性ある、未来に続く会社へ！ 18
Slide 42: 注記
注記：本資料は16年度におけるフジクラの経営⽅針（意思）をまとめています。16年度の売上・利益等につい ては、直近状況を織り込んだ市場判断、投⼊に関するフジクラの意思を定量化していますが、将来時点で事業 環境の変化等により変わることがあります。
Slide 43: 2016年度 第2四半期 補足資料 事業セグメント別 売上高・営業利益 推移
【2016年度 第2四半期 補足資料】 事業セグメント別 売上高・営業利益 推移 事業セグメント別 売上高 推移 単位：億円 2016年度 2015年度 2016年度 公表値（5.10） 1Q 2Q 3Q 4Q 上期 下期 年度 1Q実績 2Q実績 上期実績 下期予想 年度予想 上期予想 エネルギー事業部門 528 543 547 509 1,071 1,056 2,127 451 463 914 1,035 1,949 1,024 情報通信事業部門 397 388 388 365 785 753 1,538 352 359 711 735 1,446 738 エネルギー・情報通信 926 9