Trinity Industrial Corporation · TSE:6382
Trinity Industrial — Q2 FY2027 Earnings Presentation
10 slides from Trinity Industrial's earnings presentation, Oct 28, 2026
Slide 1: 2027年3月期 第2四半期 決算説明資料
2027年3月期 第2四半期 決算説明資料 2026年10月28日 東証スタンダード市場 6382
Slide 2: アジェンダ
アジェンダ １．2027年3月期 第2四半期 決算概要 ２．2027年3月期 業績予想 2
Slide 3: アジェンダ 決算概要
アジェンダ １．2027年3月期 第2四半期 決算概要 （1）連結業績の概要 （2）営業利益増減要因（前年同期比） （3）セグメント別売上高（地域別・部門別） 3
Slide 4: 決算概要 （1）連結業績の概要
決算概要 （1）連結業績の概要 ■ 売上高、営業利益は前年同期比 減収・減益 【単位：百万円】 2026年3月期 2027年3月期 増減 第2四半期 売上高比 第2四半期 売上高比 売上高比 売上高 18,928 ー 18,884 ー △0.2% △44 ー 営業利益 1,467 7.8% 938 5.0% △36.1% △529 △2.8% 経常利益 1,816 9.6% 1,275 6.8% △29.8% △541 △2.8% 親会社株主に帰属する 当期純利益 1,128 6.0% 626 3.3% △44.5% △502 △2.7% は増減率 4
Slide 5: 決算概要 （2）営業利益増減要因（前年同期比）
決算概要 （2）営業利益増減要因（前年同期比） ■ 設備部門の増収、自動車部品部門の減収による売上構成変化や、技術開発センター(TTSC*) 稼働に伴う減価償却費および労務費の増加を原価改善、経費等低減努力により吸収したものの減益 *Trinity Technical Solution Center 【単位：百万円】 原価改善・ 経費等低減努力 +439 売上構成他 △507 減価償却費増 △304 労務費増 △157 2026年3月期 △529 2027年3月期 第2四半期 第2四半期 5
Slide 6: 決算概要 （3）セグメント別売上高（地域別・部門別）
決算概要 （3）セグメント別売上高（地域別・部門別） ■ 地域別売上高：海外（アジア・中国）は増加したが、国内の減少により連結売上高は前年同期並み ■ 部門別売上高：設備部門は増収となったものの、自動車部品部門の減収により、 連結売上高は前年同期並み 【単位：百万円】 2026年3月期 第2四半期 2027年3月期 第2四半期 増減 連結売上高 構成比 構成比 構成比 日本 15,253 80.6% 13,778 73.0% △1,475 △7.6% 中国 1,014 5.4% 1,646 8.7% +632 +3.3% 地 域 アジア（中国除く） 1,714 9.0% 2,617 13.8%
Slide 7: アジェンダ 2027年3月期 業績予想
アジェンダ 2．2027年3月期 業績予想 （1）連結業績予想 （2）株主還元（配当予想） 7
Slide 8: 業績予想 （1）連結業績予想
業績予想 （1）連結業績予想 ■ 通期業績予想については直近の予想(4/27公表)から変更なし 【単位：百万円】 2027年3月期 2027年3月期 2026年3月期 売上高比 業績予想 売上高比 第2四半期 進捗率 売上高 38,960 ー 40,000 ー 18,884 47.2％ 営業利益 3,190 8.2% 2,000 5.0% 938 46.9% 経常利益 3,728 9.6% 2,850 7.1% 1,275 44.7% 親会社株主に帰属する 当期純利益 2,688 6.9% 1,950 4.9% 626 32.1% 8
Slide 9: 業績予想 （2）株主還元（配当予想）
業績予想 （2）株主還元（配当予想） ■ 株主還元方針に基づき、1株当たり中間配当30円を決定、年間配当予想61円は変更なし 決定額 配当予想（4/27公表） 1株当たり中間配当 30円 30円 1株当たり期末配当 ー 31円 1株当たり年間配当 ー 61円 株主還元方針 ・総還元性向50％以上（機動的な自己株式取得含む） ・DOE(株主資本配当率)3.0%以上の安定的な配当 9
Slide 10: 本資料の取り扱いについて
本資料の取り扱いについて 本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、 当社が現在入手している情報および合理的であると判断する一定の前提に基づいており、 その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。 また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。